液状化とは、地震発生時に地盤が強い衝撃を受けることにより、地盤全体がドロドロした液体状になる現象のことです。地盤は通常、砂などの粒同士がくっつき、砂の間を水がバランスよく満たすことで支えあっています。しかし、地震により地盤が繰り返し強い衝撃を受けると、砂同士の結合がなくなり、水に浮いているような状態になるのです。この状態を「液状化」といいます。

参考元：国土交通省「盛土・宅地防災：液状化現象について」

地震により液状化が発生すると、地盤が柔らかくなることで建物が沈んだり傾いたりする場合があります。その他にも、地面から水が噴き出す・地中に埋設されていたガス管やマンホールが地上に浮かんでくる・低い方へと地面全体が動き出すといった現象も起きます。

液状化によって、直ちに人命が損なわれるような事例はほとんどありません。しかし、液状化が発生した場合、その後の生活に与える影響は大きいといえます。例えば、住宅の機能障害です。住宅が傾いてしまうことで、戸の開け閉めの不具合が起こります。さらに、傾いた住宅に住み続けると、吐き気やめまいなどの健康被害に遭うケースも考えられるでしょう。

液状化の被害は、ライフラインにも大きな影響を与えます。上下水道の破損により、飲料水やトイレの水、風呂水などの供給停止・排水困難といった生活障害も起こります。液状化による被害は多岐に渡り、これらの要素が重なり合うと、影響を与える期間が長期に及ぶことにも繋がるでしょう。

参考元：国土交通省「盛土・宅地防災：液状化現象について」

液状化が発生するのは、海や川近くの地域が多いとされていますが、内陸部でも旧河川や旧池沼など、もともと水のあった場所で起こる可能性があります。このように、液状化が起こりやすい土地には特徴があります。いくつか紹介していきましょう。

造成後、それほど年月が経っていない埋め立て地のような、比較的新しい土地は液状化が起こる可能性が高いといえます。2011年に発生した東日本大震災では、60年以内に造成された土地での液状化被害が報告されています。

造成後どの程度経過すれば液状化する可能性が低くなるのかは、地震の規模や土の種類などにより変わるため断言できません。しかし、過去には江戸時代に埋め立てられた土地でも、液状化による大きな被害を受けた事例があります。地盤改良などをせずに、軟弱な地盤のままの状態では安定しないと考えるのが無難といえるでしょう。

過去に川や池、沼が存在していた土地は地下水位が浅く、液状化が起こりやすいといえます。埋め立て地など液状化しやすい土地は、地名に注目するのもポイントです。例えば、「田」「野」「稲」といった漢字が地名に使用されている場合、かつてその場所が農耕地だった可能性があります。

新しい住宅地などの地名で使われる「緑」という漢字も、埋め立て地や造成地を表していることがあります。このように地名は、かつての土地の姿を示す場合があるため、注目してみましょう。

土地の履歴は時代によって変わるため、さまざまな時代にさかのぼってチェックするのがおすすめです。古い地図は、地域の図書館や国土地理院のサイトなどで確認できます。

大きい川の沿岸では、水の流れにより運ばれた土砂が多く溜まります。こういった土砂が固まった場所は、水はけが悪く注意する必要があるでしょう。また、川が蛇行している所や合流部分では、氾濫する可能性が高まります。大きい川の沿岸にある土地が気になっている場合は、古い地図や市町村が出している「液状化ハザードマップ」などで、調べるのが安心でしょう。

過去に液状化現象が起きた土地は、液状化しやすい条件が揃っていると考えられるため、注意する必要があるでしょう。ある土地では、30年の間に4回も液状化が繰り返し起こったという事例が報告されています。東日本大震災でも過去に液状化が起きた全く同じ場所で、再度液状化が発生し問題になったこともあります。

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液状化のリスクは、家を建てる前に軽減しておきたい要素の一つです。液状化を抑えるための対策には、どのようなものがあるのでしょうか。

液状化が起こる可能性の高い土地では、地盤を強化するための地盤改良を行うことが重要です。地盤改良には、表層改良工法・柱状(ちゅうじょう)改良工法・小口径鋼管(しょうこうけいこうかん)工法の3つがあります。

表層改良工法は、セメント系の固化剤を使って地盤を強化する方法です。軟弱な地盤が地表から2mほどの深さまでの場合に採用される工法で、それ以上の深さには適していません。費用は、床面積約20坪で50万円ほどとなっています。

また、工期が1～2日と比較的短い期間で完了するのもこの工法の特徴です。さらに、小型重機での工事が可能なため、狭小地や変形地の地盤強化にも適しています。

柱状改良工法は、建物を建てる場所に円柱の杭を打ち込んで地盤を強化する方法です。軟弱な地盤が地表から2～10ｍほどの深さまでの場合に用いられ、打ち込む杭の数は建物構造や建物を建てる範囲によって異なります。杭の数や長さによって費用に差が出ますが、柱状改良工法の費用相場は、坪単価2～3万円です。例えば、床面積約20坪で約4mの長さの杭を約50本打ち込む場合の費用は100万円ほどとなります。工期は1～3日であり、工事規模によって変わります。

ただし、高低差のある土地や狭小地などでは、重機の搬入が難しく、工事ができないケースもあるので、覚えておくといいでしょう。

小口径鋼管工法は、地中深部の固い地盤まで鋼管を打ち込んで地盤を強化する方法です。軟弱な地盤が地表から30mほどの深さまでの場合に採用されます。支持層となる固い地盤まで杭を到達させるため、地盤の強度は他の地盤改良工事に比べると一番高くなります。

工期は表層改良工法同様に、1～2日程度で完了しますが、費用は床面積約20坪で100～200万円ほどかかることを覚えておくといいでしょう。注意点としては、工事中の騒音や振動が大きいため、近隣住民への配慮が必要となります。

住宅を建てようと検討している土地が、自然地形なのか人工地形なのかを見極めるのはとても重要です。そこで、活躍するのが国や市町村などが出している「液状化ハザードマップ」です。

液状化ハザードマップでは、どの場所で液状化が発生しやすいのか、またその際どのような災害リスクがあるのかを確認できます。

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地震大国の日本では、2011年発生の東日本大震災や1995年発生の阪神・淡路大震災など、大きな被害をもたらした地震がいくつもあります。中でも記憶に新しいのが、2024年発生の能登半島地震でしょう。この地震の影響により、石川県では各地で液状化被害が多発しました。

地震の専門家の分析によると、東西320kmにわたって液状化が確認されており、大規模被害が集中したのが砂丘の陸側であることも明らかになっています。

参考元：内閣府「防災情報のページ : 災害対応資料集 」
参考元：金沢地方気象台「令和６年能登半島地震のポータルサイト」

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世界でも地震発生率が上位に入る日本において、地震によって起こる液状化の災害リスクに備えておく必要があります。安心安全な家づくりを実現するためには、地域の液状化ハザードマップを活用して危険エリアを把握し、万が一の事態を予測しておくことも大切です。

R+house金沢では、住宅を引き渡した後も定期点検や検診を行うなど、徹底したサポート体制を整えています。お客様と二人三脚での家づくりを目指していますので、石川県金沢市・野々市市・白山市で注文住宅をお考えの方は、ぜひR+house金沢にご相談ください。